転職のとき、教育制度で企業を選ぶのも誤り

企業選びの注意点

転職で就職先企業を選ぶとき、企業が頼りになるのかどうかは最大の関心事項でしょう。

そういうときに、企業の理念とか方針とか、将来への方向性が一番大事なはずですが、ともすると派生的な事項に目が向いてしまいます。

教育制度は経費節減の対象になることもしばしば

教育制度は、その企業の経営戦略を具現化するという意味では、重要なことには違いありませんが、その制度が整っているかどうかで転職の志望先を決定するのは、考え直す必要があるのです。

もちろん、悪いことではありませんが、企業の教育制度というのは永遠不変ということではないことをまず意識する必要があるのです。

現に、企業の業績がおかしくなったとき、まず節減対象となるのは、経費であり、削りやすい教育研修費用ということになります。
実際問題として、多くの企業が実施している事実なのです。

教育制度に頼らず自分の力でステップアップ!

別の面で見てみるとて、教えてもらいたい、育ててもらいたい、指導してもらいたいという自分い対する自信のなさからの甘えで、教育制度に知らず知らず期待しているというパターンがあるはずです。

企業の立場からすると、社員を成長させ、経営戦略を貫くために教育研修に力を入れるということはありますが、社員一人ひとりは、自分で自己啓発し、外部の研修に参加してでも自分を鍛え、自分自身でブレイクスル―(現状打破、現状脱皮)するという姿勢が最も大事であり、それによって自分で学んだことが自分の血になり肉となっていくのです。
このこと忘れてはならないのです。

ですから、転職で転職先を選ぶのには、本来の要素で選ぶべきであり、教育制度で選ぶのは間違いということなのです。

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